訪日外国人はどこにいる？都市or地方
2018年の外国人の延べ宿泊者数は、8859万人泊であり、 訪日外国人数とともに過去最高を記録しました。
延べ宿泊者数とは、宿泊人数ではなく「何泊滞在しているのか」という滞在日数を表すものです。単位は人泊です。
この延べ宿泊者数を都道府県別に見てみると、東京が最も多く2177万人泊(全体の約24.5%)、次いで大阪が1389万人泊(約15.6％)と続いています。
最も少ない島根県は東京の1/362と都道府県格差が大きいことが分かります。
限られた都道府県に訪日外国人が集中しているのは事実です。
しかし、地方のインバウンド市場にもチャンスはあります。
東京、大阪、名古屋とその近隣の都道府県で構成される3大都市圏(東京、神奈川、千葉、埼玉、愛知、大阪、京都、兵庫)とその他の地域の割合で見ると、三大都市圏が59%、その他の地域(地方)が41.0％となります。
平成28年から30年の推移で比較してみても、三大都市圏の割合と地方の割合は6:4で推移しています。
このことからも、インバウンド需要は限られた都市部だけでなく、地方にも存在することがわかります。
どの国の人が、どの県に滞在しているのか？
さらに細かく、都道府県ごとの宿泊者数の中の国籍の構成を見てみます。
東京・大阪・名古屋を中心とした三大都市圏は、中国からの訪日外国人の滞在の割合が高く、東北・北陸は台湾、中国・九州では韓国からの訪日外国人が多いという傾向が見えてきます。
他にも、広島県ではアメリカ・欧州・オーストラリア・その他の割合が高く、中国・韓国・台湾は割合が低いといった傾向が見えます。
※広島の訪日外国人について詳しく知りたい方は、こちらの記事がおすすめです。
訪日外国人の国籍だけではなく、滞在する都道府県のようにさらに詳細に見ていくことで、興味深い傾向が見えてきます。
より自社がターゲットにしたい訪日外国人を明確にし、彼らの傾向を分析することが効果的なインバウンド対策に繋がります。
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