インバウンド対策にSNSは必要不可欠!?
インバウンド対策は、訪日客の状況によっていくつかのフェーズに分かれています。
どこの国に行こうか決める段階の「プレ旅マエ」、日本に行って何をしようか考えている段階の「旅マエ」、 日本を旅行している段階の「旅ナカ」、そして、帰国した後の「旅アト」です。
この中でどういった対象に対して対策を行いたいのかによってとるべき施策も変わってきます。
今回は、「プレ旅マエ・旅マエ」の施策の中で外すことのできないSNSについてみていきたいと思います。
なぜ旅前のインバウンド対策でSNSが重要なのか？
プレ旅前・旅前の段階において訪日外国人が具体的にどのような行動を行っているのかを考えると 以下のような行動が考えられます。
- 観光情報を集める
- 訪問地を選ぶ
- 宿泊先を探す
- 移動手段を調べる
- 名物を調べる
- 観光名所やショッピングスポットを調べる
など情報収集を行っている段階が「旅マエ」です。
では、訪日外国人がどのように情報収集をおこなっているのかを見てみます。
観光庁の調査を見ると、「出発前に得た旅行情報源で役に立ったもの」として上位に挙がっているのは1位個人のブログ(30.6%)、2位SNS(23.7％)、3位自国の親族・知人(17.6％)、4位口コミサイト(15.3%)、5位旅行会社のホームページ(14.1%)です。
特に、一般の個人の方が発信している情報が旅マエで重要視されており、個人の方が情報発信を行うことができるSNSが「旅マエ」の対策として外せない施策になっていることがわかります。
世界各国のSNSの利用状況
総務省が調査している各国のSNSの状況を見ると、国によって使われるSNSも異なることがわかります。
中国ではWechat(微信)やWeibo(微博)といった中国独自のSNSが主要なSNSとなっています。
日本で普及しているLINEですが、韓国ではLINEよりもKakao Talkのほうが利用率が高いことが分かります。
欧米では日本ではまだ広がっていないWhatsAppというSNSが普及しているようです。
インドでは多くのSNSが世代こえて普及している。
このように、国ごとに利用されているSNSが異なり、さらに世代によっても普及に差があることが分かります。
どういった対象者に対してインバウンド対策を行いたいのか、ターゲットの属性（国籍や年齢、性別など）にあったSNSを活用する必要があります。
逆にターゲットが明確になっているのであれば、SNSでよりピンポイントにターゲットに近いユーザーに対して訴求することが可能になります。
Paykeではインバウンドの最新情報やインバウンド対策事例など情報発信を行っております。
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